TINY MUSIC LIFE

音楽を仕事にする方法やビジネス論、考察や小ネタなどをお届けする音楽情報ワンパーソンメディア。by TINY RECORDS八木橋一寛

収入半減以上が7割、「死にたいと思った」が3割。音楽・映画・演劇業界を対象としたアンケート結果を受けて【コロナ禍】

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【コロナ禍で「死にたいと思った」人が3割。音楽・映画・演劇業界から悲鳴、補償を求める声相次ぐ】

なかなかにヘヴィでショッキングな見出しがハフポストに公開されました。
 

今日はこの記事について触れていきますので、「自分も同じように感情がネガティブになっている」という方はそっとこのページを閉じてください。

 

マジ、暗いアンケート結果ですから...。

 

この記事を共有したいのは、「自分はコロナの影響受けていないから余裕余裕◎」とか「自分も厳しい状況だけど、なんとか乗り切ってやるぜ!」というそんな方です。

 

余裕がある方は同情でも良いので可能な範囲で手を差し伸べるも良し、サヴァイヴするガッツ溢るる方はその為の状況認識として読み解くも良し。

現時点でのライブコンサート開催に否定的な方には、この切迫感が少しでも伝われば良し。

 

188記事目にしてとうとう「死にたい」という単語がこのブログ上に登場してしまい、お得意のブライドタッチも重くなっておりますが、そんな風に思っております。

 

 

全国のライブハウスやクラブ関係者、フリーランスで働く音楽関係者を対象としたアンケート調査

まず、この【「死にたいと思った」人が3割。】というデータは、「演劇緊急支援プロジェクト」によって2020年12月31日〜21年1月7日に実施された、文化芸術に携わる人への現況とコロナの影響に関するアンケート調査によるものとなります。

5378人から回答を得ており、そのうち約8割がフリーランスになるとの事です。

 

併せて「SaveOurSpace」が1月3日〜7日に実施したインターネット上でのアンケート調査結果もハフポストの記事では掲載しています。

 

この「SaveOurSpace」は、コロナ禍におけるライブハウスへの支援を求めた有志によるプロジェクトで、過去にここで取り上げた業界4団体のような大規模組織ではなく、小規模なライブハウスやクラブ、インディペンデントなアーティストが主体となった組織となっています。

 

調査を実施した両団体ともに、フリーランスや小規模事業者を主な対象としている為、小規模ライブ現場従事者の現状を知る上で貴重なソースになると感じています。

 

ライブハウスの困窮を伝えたアンケート結果

7割に及ぶ収入の半減者、「死にたいと思った」は32.5%

まず、「SaveOurSpace」が実施したアンケートでは、前年と比較した2020年の収入に関する設問では「76%以上減少した」が最多回答となり42.6%がそのように回答しています。

次いで「51〜75%程度減少した」が29.4%と多く、収入が半分以上減少した人は約7割に及んでいます。

 

 「演劇緊急支援プロジェクト」による新しい仕事の依頼有無についてのアンケートでは、52.7%が「減っている」と回答し、「まったくない」は31%にも上っています。

 

そして、「コロナ禍で死にたいと思ったことはありますか」という設問に対しては32.5%の人が「ある」と回答しています。

 

補償なき2度目の緊急事態宣言を受けて

アンケート結果に続き、同記事ではこれらのアンケートを実施した「SaveOurSpace」、「演劇緊急支援プロジェクト」、ミニシアターの支援を主に行う「SAVE the CINEMA」ら3団体が1月14日に会見を開いた事に触れています。

 

二度目となる現在の緊急事態宣言においては特措法に基づく要請ではないため、呼びかけが行われている時短営業に応じても、飲食店やカラオケ店に支払われる協力金などの補償はありません。

 

また、「実質休業せざるを得ない状況にある」、「1度目の緊急事態宣言の時と同じ打撃を受けることになる」というライブハウス関係者の声も掲載しています。

 

これらの声については、先日このブログでも書いた記事で懸念した通りのものと言えます。

多くの国民にとって圧倒的正義である政府によるアナウンス効果はやはり絶大です。

「20時までならやって良いよ。けど国民の皆さんは外出しないでね。」

そんな状況ですから、実質休業せざるを得ないというのも頷けますし、政府の言い分的には「完全な自粛要請ではないから収益確保できますよね?」となりますが、一方で「外出は控えるように。」とアナウンスしているわけですから営業をしても集客ができません。

これでは完全自粛を要請された一度目に近い打撃を予想せざるを得ません。

 

上記記事内でも書きましたが、何度考えてもハメ技的コンボです...。

 

これら3団体は経産省や財務省、文化庁など関係省庁に要望書を提出しており、一定割合の給付金や売上減少に伴う補償などの公的支援制度の拡充を求めているとして、記事は締められています。

 

最後に(まとめ)

収入が半減以上という人が約7割、「死にたいと思った事がある」と答えた人が約3割というなんとも切実なアンケート結果を共有させていただきました。

 

確かに、収入というのは生きる上で最重要だと思いますし、生き甲斐としても仕事の占める割合は多くの人にとって非常に大きいと思います。

 

しかしながら、最近ではしばしば多くの知識人や文化人が同様の趣旨の発言をしている事を目にしますが、"お金がマストだとも限らない・言い切れない"時代に突入している気もします。

 

私自身、昔からあまりお金に執着がなく、持っていてもすぐにやりたい事や他人に対して使ってしまうので特にそう感じるのかもしれませんが、仕事に困窮している方々は「本当に自身の幸福にお金がそこまで必要なのか、今やっている仕事が自分の幸福度に対して理想なのか」を今一度考えてみると、客観的になれてスッと気持ちも切り替わり活路が開けるかもしれません。

 

という訳で、私の座右の銘でもある中村一義「主題歌」からの一節を捧げて締めさせていただきたいと思います。

「死なない程度にこけちゃう程度に。」

サヴァイヴしていきましょう。

 

ではまた明日◎ 

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